世界におけるeスポーツの競技人口は、約1億3000万人(中国除く)、競技人口以外に観戦、視聴者約3億8戦万人といわれ、欧米や中国、韓国を中心に市場が拡大している。特にインフラの整っている韓国は、テレビ局、大手海外メーカがスポンサーになったり、近年増加傾向の中国も爆発的なユーザー数の伸び率をだしており、eスポーツファン推定4億人以上、市場規模2.5兆円となっており、社会認知が高まっていることがわかります。

日本の競技人口は約390万人、競技人口以外に観戦、視聴者160万人と世界のeスポーツ人口と比較すると少ないですが、錦織選手や大坂選手の活躍で日本でも人気の高まってきたテニスの競技人口が日本で約400万人、世界では約1億1000万人ですので、その世界的な広まりがわかっていただけるかと思います。最近では、日本でも、さまざまなeスポーツの大会が開かれるようになり、プロ選手も活躍するようになってきてますのでますます盛り上がっていくことになりそうです。

海外の流れとして、eスポーツを学習や教育を促進するための効果的なツールとして活用することで、主に中学生や高校生の知能向上、社会性・情動性を育むSocial Emotional Learning（社会的感情学習）の向上を目指ことで普及が進んでいます。
日本では、2019年国体で文化プログラムとしてeスポーツが競技種目になり、最近ではeスポーツを中学校や高等学校の学習現場、部活動などで採用する学校が増加しており、ある調査会社のレポートによると、学習や部活動で採用した学校数について、18年と21年の学校数を日米で比較すると、米国では72校→1682校、日本でも71校→285校と米国には及ばないものの、日本でも増加傾向にあります。

「茨城国体」では、国内で初となるeスポーツ大会が開かれ、観覧者を含めた来場者は約2,500人ととても注目度の高いイベントとなりました。 (*2019年当時)
このイベントの開催の反響は大きく、約130社取材のメディア関係者が取材に訪れました。
このように集客力があり、地方自治体にとってはとても魅力的な手段として注目され始めました。世界でみると、人口8万人のスウェーデン・ヨンショーピング市では、年2回開催されるゲームファン向けのイベントに世界から5万人が集まります。ビジネス色が薄く、みんなが思い思いにゲームを楽しむ。それを自治体、企業が応援し町の知名度があがるといった好循環がうまれています。
私たちも現在、沖縄県でeスポーツ＋観光として周遊タクシー、ツアーなど複合的に事業を運営する実証実験を行なっております。地方自治体様からの問い合わせも増えており提言から企画までをトータル的に行うご提案もしております。